オイル ショック と トイレット ペーパー。 オイルショックと同じ心理 予言の自己成就で消えたトイレットペーパー

【オイルショックによるトイレットペーパー騒動】なぜ買占めが起きた?新聞社のデマ?

オイル ショック と トイレット ペーパー

『オイルショック』と聞くと、「トイレットペーパーをまとめ買いする姿」をイメージする人が多いのではないでしょうか。 しかし、オイルショックとは日常生活に大きな影響を与えただけでなく、世界政治にも大きな影響を与えた出来事なのです。 そこで今回は、あまり理解されていないオイルショックについて、わかりやすくまとめてみました。 スポンサーリンク オイルショックとは? オイルショックとは、1970年代に2度あった、原油の逼迫と価格の高騰によって世界の経済が混乱した騒動です。 第一次オイルショックや第二次オイルショックと呼ばれています。 また、石油危機や石油ショックとも呼ばれる場合があります。 1973年、OPEC諸国の国際収支黒字は10億ドルでした。 それが、1974には 約700億ドルに急増しました。 そして、発展途上国向けの民間銀行貸し付け金額は、1970年には30億だったが1980年には250億ドルに跳ね上がっています。 日本だけでなく、世界の歴史に刻まれている大きな出来事です。 次からは、オイルショックをわかりやすく説明するために、第一次オイルショックと第二次オイルショックに分けてまとめていきます。 第一次オイルショックとは? 1973年10月6日、第四次中東戦争が起こりました。 第四次中東戦争とは、イスラエルとエジプトやシリアなどのアラブ諸国との間で行われた戦争です。 これによって、石油輸出国機構(OPEC)に加盟しているペルシア湾岸産油の6ヵ国が、10月16日に21%の原油公示価格の引き上げを取り決めました。 さらに、原油生産の削減やイスラエル支援国への禁輸を取り決めました。 そして、1974年1月以降には、原油価格を2倍に上げると決められました。 日本は当時、中東の政治には深く関わってはいなくて、イスラエルを直接支援したこともない中立の立場でした。 しかし、日本はアメリカと同盟関係になっていたため、イスラエル支援国家とみなされてしまい禁輸される可能性がありました。 そのため、急いで中東諸国に三木武夫副総理を派遣して、日本の立場を説明しイスラエル支援国家から除外するように交渉しました。 それだけではなく、政府は国民生活安全緊急措置法と、石油需給適正化法を取り決めて、これ以上事態が深刻にならないように対応しました。 日本への影響 インフレーション 石油価格が上昇することは、それまでエネルギー源を中東の石油に依存してきた先進工業国の経済を脅かしました。 1960年代以降、エネルギー革命により、エネルギー源を石油に置き換えていた日本は、ニクソン・ショックから立ち直りかけていた景気を直撃しました。 日本では、列島改造ブームにより地価が急騰した影響でインフレーションが発生していました。 インフレーションとは何か、知っているかもしれませんが、わかりやすく言うとモノの値段が全体的に上がって、お金の価値が下がる社会現象のことです。 省略してインフレと呼ばれることが多いです。 第一次オイルショックによって、便乗して値上げをすることが相次いで起こり、インフレが更に加速されていきました。 物価は20%も上昇して、 『狂乱物価』という言葉まで生まれました。 インフレを押さえるために公定歩合の引き上げや、企業の設備投資を抑制するなどの対応をし、マイナス成長を記録しました。 これにより、戦後から続いていた高度成長期が終わりました。 その理由として、欧米諸国は3分の2程度の低下で、アジア諸国はほとんど低下せずに、日本だけが長期的な経済成長率が3分の1に低下したこと。 そして、1980年以降に石油価格は実質、1970年代初めの水準に戻ったが日本の経済成長率はもどらなかったことを指摘しています。 日常生活への影響 原油の価格とは直接関係のない、トイレットペーパーなどの買いだめ騒動がおこりました。 そして、買いだめはトイレットペーパーだけでなく、砂糖や醤油などにまで及んでいき、「今買わなければあとで買えない、物がなくなる」などの噂が広まりました。 そのため、スーパーでは開店前に行列が出来て、開店と同時に商品が売り切れるという状態が続き、お店側が「お一人様一点まで」と制限をかけたため、さらに消費者の不安をあおりました。 紙資源の不足により、週刊誌や漫画雑誌のページ数が削減されて、子冊子程度の枚数となりました。 書籍では、文字を小さくし、ページ内にたくさん収めるために行数が増やされるなどの対策が行われました。 そのため、現在と比べてとても扱いにくい書籍が発行されました。 NHKは、教育と総合の両方で23時以降の放送を休止し、日中も時間帯により休止する番組もあった。 スポンサーリンク 第二次オイルショックとは? 1978年、イランで革命が起こり、イランでの石油の生産が中断しました。 そのため、イランに大量の原油の購入を頼っていた日本は原油の需給が逼迫しました。 そして、年末に石油輸出国機構が、1979年から原油価格を4段階に分けて合計で14.5%値上げすることを決めました。 その結果、第一次オイルショックと同じくらい原油価格が高騰しました。 しかし、第一次オイルショックの時に日本は学習していたため、深夜番組を放送自粛したり、ガソリンスタンドを日曜休業にするなど、省エネルギー対策が浸透していたため、前回に比べ深刻な影響はありませんでした。 また、原油価格の高騰も長引くことはなく、イランも石油販売を再開しました。 数年後、原油価格は下落しオイルショックを乗り越えました。 オイルショックが与えた影響とは? 第一次オイルショックと第二次オイルショックで、日本やその他の先進国の経済が極端に中東の石油に依存していることが分かりました。 そのため、油田の開発や調査などが、中東以外の地域でも積極的に行われるようになりました。 その結果、石油を使わない原子力や風力、太陽光、天然ガスなどのエネルギー活用の模索や、省エネルギーに対する技術の研究や開発の取り組みへのきっかけにもなりました。 石油を備蓄するための体制も整えられたりしました。 自動車の使用が拡大し、石油消費の比率の中で、自動車の消費する燃料である石油がとても高かったため、鉄道などの公共交通機関を再評価しようとする動きも出ました。 第一次オイルショックで学習したことは、とても大きいものだったようですね! 石油輸出価格の急騰によって、石油輸出国は政治と経済の両面で、力を持ちました。 原油の輸出で獲得したドルは、世界金融市場の中で存在感を強く発揮し、湾岸諸国では莫大な歳出が可能になったため、福祉の充実を達成することが出来ました。 スポンサーリンク 第三次オイルショックもあったの!? 日本への影響はあまりなかったが、2004年頃~2008年秋頃にかけて、目立った供給の減少を伴わない原油の価格の高騰が世界的に続きました。 これを第三次オイルショックと呼ぶ者もいます。 ピークの時の価格は、第一次オイルショック、第二次オイルショックのピークと比べて、名目で3倍を越えて実質でも上回っていました。 しかし、第一次オイルショック、第二次オイルショックと比べると、価格の上昇スピードはとても緩やかでした。 そのため、あまり大騒ぎにならなかったのかもしれませんね。 第三次オイルショックの原油価格の高騰の原因は、産油国の生産能力の停滞や、先物取引による投機資金の流入などが影響しました。 まとめ オイルショックとは何か?について、わかりやすくまとめましたが、いかがでしたでしょうか。 オイルショックと聞くと、トイレットペーパーを買い占める姿を、テレビや新聞などで見たなんてことを思い出すかもしれませんが、実際はオイルショックの影響ではないんですね。 わかりやすく言えば、人の噂で広まってしまった騒動だったと言うことです。 噂がここまで大きくなってしまうと、収拾がつかなくなっていまい大変なことになってしまうんですね。 第一次オイルショックで学んだ省エネルギー対策は、今の生活にも役立っています。 これからも続けていければ良いですよね! 最後まで読んで頂き、ありがとうございました! スポンサーリンク•

次の

トイレットペーパーも高額転売相次ぐ 店頭で品薄 まるでオイルショック(岡田有花)

オイル ショック と トイレット ペーパー

2020年03月24日 21時00分 1973年のオイルショックでの「トイレットペーパー買い占め騒動」はアメリカでも起きていた 2019年に発見された新型コロナウイルスが世界的に感染拡大していることに伴い、日本を含む世界各国でトイレットペーパーの買い占めが発生しています。 これについて、さかのぼること約半世紀前の1973年に日本で発生した との類似性を指摘する が、実は当時のアメリカでも同様の騒ぎが発生していました。 そこで、マーケティング情報サイトのPriceonomicsが過去の歴史を振り返って、当時のアメリカで一体何が起こったのかを解説しています。 The Great Toilet Paper Scare of 1973 1973年は、 が勃発した年です。 スエズ運河をはさんでにらみ合うイスラエルとアラブ諸国の戦端が開く前から、不安定な中東情勢のあおりを受けた株式市場の平均株価が年初から45%近く暴落するなど、経済は混乱の渦中にありました。 そして、10月に入り が原油の輸出を大幅に制限する方針を打ち出すと、それまで1バレル 約156リットル 当たり約3ドル 当時のレートで約800円 だった原油価格が約12ドル 当時のレートで約3200円 に跳ね上がるなど大きな影響が発生しました。 これを受けて、各種メディアでは連日「ガソリン・電気・タマネギなどの供給が途絶える」と大きく報道され、アメリカ人の間に「不足心理」が広がっていきました。 そして11月下旬にアメリカに舞い込んできたのが、「日本で紙が不足している」とのニュースです。 当初は、このニュースを気にかけるアメリカ人はほとんどいませんでしたが、1人だけ深刻に受け止めた人物がいました。 それが、ウィスコンシン州第8選挙区から選出された 下院議員です。 製紙業と関わりが深い地元の林業関係者から突き上げられたフレーリッヒは、11月16日に「 は深刻な紙の不足に直面している」との声明を発表。 その後、「政府が軍と政府機関にトイレットペーパーを供給する業者を選定する入札に失敗した」ことを示す文書を入手したフレーリッヒは、12月11日に「アメリカは数カ月以内に深刻なトイレットペーパー不足に見舞われるかもしれません。 これは笑い事ではなく、潜在的に全てのアメリカ人の問題です」と発表しました。 当時のアメリカの主要紙は、こぞってフレーリッヒの発表を取り上げて、民衆の不安をあおりました。 Priceonomicsはその時の様子を「有線放送やラジオ、マスメディアの海外特派員はストーリーをセンセーショナルにすることに腐心しました。 その中で、『may かもしれない 』や『potentially 潜在的に 』といった言葉は抜け落ちていったのです」と述べています。 さらに、12月19日に放送されたテレビ番組で、コメディ俳優で人気司会者でもある が2000万人以上の視聴者に向けて「最近ではあらゆるものが不足していますが、トイレットペーパーが不足するという話は聞いたことがありますか?冗談ではありませんよ。 そう新聞 papers に書いてありましたからね!」と話すと、アメリカ人のトイレットペーパー不安は頂点に達し、翌日にはアメリカ全土の小売店でトイレットペーパー売り場に群がる消費者の姿が見られるようになりました。 また、トイレットペーパーの買い占めに狂奔する市民の様子をマスメディアが取り上げたことも、事態に拍車をかけました。 当時のニューヨーク・タイムズの PDFファイル には「ニュースでトイレットペーパーが不足すると聞いたので、15ロール余分に買いました」「家で開いたパーティーのお客さんに、トイレットペーパーを持ち寄ってと頼みました」といったインタビューが載っています。 こうした騒動に対し、小売店の店長は膨大な数量のトイレットペーパーを発注したり、1人当たり2ロールに制限したりして対処しましたが、誰もルールを守らなかったので効果はなかったとのことです。 最終的にパニックが終息するまでに要した期間は、約4カ月間でした。 騒動がピークに達していた1974年2月には、お金ではなくトイレットペーパーを使っての物々交換が行われたり、トイレットペーパーを取引する闇市場が形成されたりしている様子も見られたとのことです。 今回の騒動でも「闇市場が形成される可能性がある」と指摘されています。 また、デマを広めたとの批判の矢面に立たされたカーソンは、テレビカメラの前で謝罪を迫られることになりました。 この時カーソンは「偽のトイレットペーパー不足を作り出したことで後世に名前を残すのは不本意です。 私は新聞の記事を少し誇張してしまいましたが、実際には不足は発生していません」と話しています。 この現象について分析したマーケティング学教授のスチュアート・ブリットは、自著の中で「誰もが人より先に物事を知るのが好きです。 これはいわば、『ねえ聞いた?症候群 did-you-hear-that syndrome 』です。 昔は、うわさが広まるのには時間がかかりましたが、今日では1人のテレビパーソナリティが冗談を言うだけでうわさが広がってしまいます」と述懐しました。

次の

トイレットペーパー争奪戦の暗黒時代 「オイルショック」期に生まれたクルマの明と暗

オイル ショック と トイレット ペーパー

石油の値段が上がったのは、「第4次中東戦争」という戦争がきっかけでした。 イスラエルとアラブ諸国は何度も戦争を繰り返していましたが、1973年10月にはこれまで不利に立たされていたアラブ側がイスラエルに先制するという形で戦争が勃発。 石油を輸出する国は「石油輸出国機構(OPEC)」という組織を作って原油の価格を調整していたのですが、アラブの加盟国が大幅な値上げを宣言するという事態になったのです。 原油公示価格は1バレル3. 01ドルから5. また、「アラブ石油輸出国機構(OAPEC)」諸国はイスラエルに味方する国家には石油を売らないという方針を打ち出します。 日本はイスラエルともアラブ諸国とも中立的な立場でしたが、アメリカはイスラエルと強固な同盟関係にありました。 日本はアメリカ陣営ですから、イスラエル側と見られる可能性があったんですね。 そこで緊急に石油をどう確保するかという問題が生じました。 石油はあらゆるものに使われていますから、石油の値段が高くなれば物価も上昇します。 こうして日本は猛烈なインフレ(インフレーション)に陥ったのです。 あまりにも物価が上がったので、「狂乱物価」と言われました。 もともと当時の日本は円高で不況だったのですが、1973年に石油不足から公共事業を停止するなど、需要を抑制する政策を打ち出さざるを得なくなります。 1974年には消費者物価指数が23%も急上昇。 戦後初めてマイナス成長となり、高度経済成長はここで終わったのでした。 ところで、JR東日本の初乗り運賃は2019年現在140円(切符の場合)です。 消費税の増税で値上げしましたが、1995年から約20年ほどずっと130円でした。 1982年はJRの民営化前でまだ「国鉄(日本国有鉄道)」でしたが、初乗り運賃は120円。 ところが、オイルショック前の1973年はなんと30円だったんです。 わずか10年足らずで4倍になってしまったんですね。 この当時の物価上昇のスピードの速さがわかると思います。 もともと「紙がなくなる」という噂があったところに、そのスーパーがたまたまトイレットペーパーの大安売りをしたんですね。 すると、開店前から何百人もの人々が行列を作ってトイレットペーパーを買いました。 その様子が新聞に載ったことから、人々は不安になりトイレットペーパーの買い占めに走ったのです。 そうなると、今まで冷静に見ていた人も現実に店からトイレットペーパーがなくなっていくので確保せざるを得なくなってしまいます。 トイレットペーパー不足は全国で急速に広がり、便乗して高値で売りさばく企業も出てきました。 店頭にトイレットペーパーが並ぶと行列ができるようになります。 現在、歴史の教科書に載っている写真はこうした時に撮られたものだったんですね。 しかしもともと生産量が落ちていたわけではありませんから、政府による緊急措置によってトイレットペーパーの価格は抑えられ、翌年3月頃には騒動は終息しました。 ところでオイルショックは思わぬ影響を引き起こしました。 一つは徹底的な節電、石油の節約です。 近年でも東日本大震災に伴う福島第一原発事故の影響で、エアコンが止まったり、街灯が消えたりするということがありましたよね。 このオイルショックの時はもっと徹底的に節電が行われました。 町のネオンサインは消え、自動車メーカーがモータースポーツから撤退するという事態にもなっています。 また、テレビは深夜放送が休止となり、深夜23時にはどの局も放送終了となりました。 NHKなどは夕方の放送まで休止しています。 しかし深夜23時といえば受験勉強をしたりしている若者にとって寝るには少し早い時間。 そこで若者たちは終夜放送をしているラジオを聴きました。 「オールナイトニッポン」などの人気番組は聴取率(テレビでいう視聴率)6%を記録したそうです。 テレビ並みの数字ですよね。 70年代にフォークソングがブームになったのは深夜ラジオの影響が大きく、オイルショックが生んだ思わぬ副産物と言えるかもしれません。

次の